安倍総理の靖国参拝
12月26日、安倍総理が靖国神社を参拝しました。それに対するバッシングがやはり凄いですね。
わたしは小説を書くので、どんな視点からニュース記事が書かれたのかを第一に見極めようとする癖があるのですが、その視点がおかしいですよね。マスコミ全体というわけではありませんが、マスコミの視点がおかしいと思うようになった人は今や多いのではないでしょうか。
中国、韓国の視点で書いているとしか思えないニュース記事の多さに、ひじょうに不安な、不安定な気分にさせられます。もっとまともな、共感できる考えに触れたい、そう思うと、最近、西田昌司氏の動画を視聴します。
問題の本質に迫る穏やかな口調が、わたしには精神安定剤と同じ作用をもたらします。その意見にいつも賛成というわけではありませんが、高飛車な整合性を欠くニュース記事に接したあとなどは動画で西田氏のお顔を拝見するだけでホッとすることが多くなりました。
それだけ、今の日本、危機的状況にあるのではないでしょうか。
以下は、ユーチューブより。
以下の青い部分は、動画を聴いて部分的に書き取ったものです。
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(略)
靖国神社に参拝するということはですね、あの戦争が何だったのかということをもう一度また問い直すということになるということなんですね。そして、そのことを一番否定しているのは、共産党はじめとするこの左翼勢力なんです。
つまり、日本国憲法がそうですけれども、要するに戦後の日本というのは過去の大戦、これをですね、全て否定をしてきたわけです。
日本が悪かったとその反省の中からつくられたのが、戦後の憲法であり、平和主義なんだと。それをですね、一方的に無視して破棄するようなことは許されない、まあいわばマスコミなど、野党側の根本にあるのはそういう考え方だと思うんです。
そして、それをですね。ある意味日本は今まで公式に否定することができなかったんですね。といいますのも、憲法もそうですけれども、本当は占領中にですね、日本の主権のない間にああいうものが決められたわけでありますから、主権を回復したあとですね、もう一度、憲法についての議論をしなければならなかったし、歴史観についてもですよ、しっかりと検証していかなければならなかったわけですけれども、それをこの六十数年ずっとやらないで放置してきてしまったわけですね。
しかし、この、教育の中ではですね、戦後の教育の中で、歴史を否定して憲法を肯定する、そういうことをずっとやってきました。
従って、勉強すればするほど、公式の立場になればなるほど、日本国政府としてはですね、この戦後体制を是認しているということになってくるんですね。しかし、その一方で、戦後体制そのものがですね、今音を立てて崩れている。もう崩れ去っているわけですよね。
戦後体制というのは、ひとことでいえばアメリカとソビエトとの東西冷戦というのが一つの大きなタガであったわけですけれども、これはもう24年前にですね、崩壊をしてしまっているわけですよ。
そして、ソビエトが崩壊しただけではなくてですね。今度は中国という巨大な国がですね、日本の隣国として現れてきたと。
そして、経済力も軍事力もですね、圧倒的な大きさを背景に今、海洋進出を図ろうとしているわけですね。
まさにこれは憲法が想定していた平和を愛する諸国民、彼らのですね、公正と信義に信頼していれば、自らの生存と安全を保持することができると、そういう前提ではないということが目に見えて明らかになってきているというわけです。
そのことを受けてですね。あの尖閣問題が起こってきて、中国の領土的野心に対してですね、日本はこれに対して徹底的に抗議していくと安倍内閣はこれを示しておられるわけであります。
そして、そのことをしっかりできるようにするためにですね。自らのこの安全保障についての取り組みをしっかりできるように特定秘密保護法もNSCもつくられたわけですね。
これを反対する勢力、マスコミなどもありましたけれども、まさにその反対した理由というのが戦後の国際秩序、それに対する挑戦だと、共産党のいわんとするところと非常によく似た立場からの反対であったわけです。
つまり、戦後体制そのまま、憲法体制をそのまま続けていけば、それで日本は安全になるんだという、そういう前提が今壊れてきている。そのことは国民の中にもですね、多く浸透してきていると思うんですね。
(略)
今回安倍総理がこの年末に靖国神社に参拝されましたけれども、まさに、これもですね、今やもう、戦後の国際秩序うんぬんでですね、戦後の前提としてきた体制の中では日本はその枠組みの中にはおれないんだと、そしてそのことをですね、政治問題として日本をそのクビキの中に引き摺り込んで閉じ込めようとすることは絶対に我々は拒否をしますよ、とまさにそういう政治的メッセージであったと、まさにそういう意味で安倍総理は勇気のある非常に大事な決断をされたと。
今後こういう中韓にですね、靖国カードは切らせません、と、そういうことを内外にわたしは宣言したものだと高く評価をしたいと思います。
(略)
マスコミが前提としていた戦後の国際秩序は今はもう無きがごときになっているわけですね。自らの国の安全は、自らが守っていかなければならないわけです。
このことについてアメリカも落胆していると、そのことを殊更大きくまた報道をしていますけれども、要するに我々はアメリカに頼っていけば、それでですね、自分たちの国の安全保障ができると、そういう考え方もそもそもですね、卒業していかなければならないわけであって、アメリカがどういおうと、中国がどういおうと、韓国がどういおうと、自分たちの国を守るためには、また自分たちの国の百年の計を考えるならぱ、ここで、戦後の日本を一方的にですね、加害者として、いわゆる国連の敵国条項*がその典型でありますけれども、そういった歴史観の中に一方的に日本を落とし込んで、自分たちを有利に外交上振る舞っていこうという、そういう靖国カードには毅然とした態度をとらなければならない。
それはいつかはやらなければならない、それを今安倍総理がされたということでわたしは大いに評価したいと思います。
(略)
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